泥排水処理技術を通じて地球環境に貢献する 株式会社 ネオナイト
工場や土木現場の排水処理・濁水処理・土壌処理はコレで決まり!高機能処理剤「ネオナイト」登場。現場監督様のお悩みを解決します。
新着情報 / 報道
2021.6.11(金) 11:00
令和3年6月8日の日本経済新聞中国地方経済面にて、弊社の不溶化剤「ネオナイトKO」が紹介されました。
橋脚・橋梁の塗装塗り替え工事(サンドブラストやバキュームブラストなど)、各種ケレン作業にともなう重金属を含む特別管理産業廃棄物のお悩みを解決いたします。
専用のWEBページもございますので、ご興味がございます方は是非ご覧ください。
【210608】日本経済新聞 塗装鉛廃棄物の不溶化処理技術.pdf
専用Webサイト:
2021.3.30(火) 16:19
令和3年3月30日の日本経済新聞中国地方経済面にて、弊社の除染剤「ネオナイト」が紹介されました。
それに合わせて福島県での「ため池除染事業」や、新規事業の「木質バイオマス発電事業」についても記載されております。
ご興味がございます方は是非ご覧ください。
2020.11. 9(月) 09:30
2020年10月、政府は「2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする、すなわちカーボンニュートラル・脱炭素社会の実現を目指す」と具体的な目標期限を明言しました。
近年木質バイオマス資源の利活用には、森林保護や防災、過疎地域の経済活性化、建設廃材リサイクルなど、地方創生の起爆剤となりうる産業として注目を頂いております。
この度の政府の発表により再生可能エネルギーの需要が更に高まっていることから、株式会社ネオナイトでは地域の間伐材を利用した小規模地域分散型の木質バイオマス発電所の普及と拡大を目指し、
今年度より、「木質バイオマス発電所オーナー」 を公募いたします。
この度の当社事業概要について、
・発電所の候補地選定、燃料確保、プラント設計及び建設、電力会社等各種申請(FIT含む)など、再生可能エネルギー発電事業開始に係る全ての手続きを当社が一括で代行いたします。
・発電した電気はFIT制度を利用して売電し、発電事業における収支は全てオーナー様の収益となります。
・発電所稼働後のメンテナンスも当社にて行いますので、運用においても手間がかかりません。
【プラント仕様】
最大出力 220kw
稼働日数 年間約340日
チップ種類 切削チップ
【費用】
2億8,600万円(内消費税2,600万円含む) / 1施設当たり
【収支】
年間収入(キャッシュ)を分子とした場合 実質利回り25.18%
年間利益(キャッシュ)を分子とした場合 実質利回り7~8%
【場所】
福島県 3施設合計600kw (オーナー募集3枠)
島根県 2施設合計400kw (オーナー募集2枠)
広島県 2施設合計400kw (オーナー募集2枠)
【201107】全国及び福島地区 木質バイオマスガス化熱電併給施設 建設状況及び予定地
まずは一度お気軽にご連絡ください。
2015.9. 4(金) 13:45
環境省の報告書「環境への取組をエンジンとした経済成長に向けて」は、企業経営や地方公共団体の政策などに役立つ情報を提供することを目的としているものです。弊社は、先進的な環境ビジネスを展開する企業約30社の中に選ばれ、その取り組みが紹介されています。この中で、弊社の成功要因、事業ビジョン・ 展望といった内容が掲載されています。弊社は、創業より一貫して環境負荷低減型の技術にこだわり、水処理、土壌処理の独自工法を追及してきましたが、さら に再生可能エネルギーと融合させることでより循環型社会形成を推進してまいります。今後とも環境産業の発展に貢献すべく、全力で取り組んでまいる所存です ので、是非ご一読ください。
2014.9.11(木) 10:06
水処理関連事業(汚染水処理技術など)に加え、再生可能エネルギー(木質バイオマスガス化発電技術)を開発しております弊社は、東日本大震災及び原子力発電所事故の除染関連事業、自社水処理技術の海外の普及事業を推進しています。平成26年9月1日に、独自の技術開発による環境・エネルギー関連事業での成果を松江市長に報告致しました。
2014.8.26(火) 13:28
8月25日に林農林水産大臣が木質バイオマスガス化発電施設を訪れ、再生可能エネルギーの一つであるバイオマスエネルギーに深く関心をもたれました。
2014.8. 9(土) 10:52
福島県に設営している木質バイオマスガス化発電施設に、公明党環境部会の議員団が視察に来られ、公明新聞にその内容が掲載されました。
2013.7. 2(火) 08:26
昨年度末に実証試験を行いました「平成24年度除染技術実証事業」の報告書が環境省より発表されました。
株式会社ネオナイト
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島根県松江市富士見町1番地7
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FAX:0852-37-2514
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[国土交通省]
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[内閣府 日本原子力研究開発機構]
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採択即適応可能技術評価
[東京都]
新材料・新工法 12建総技
[福島県]
うつくしま、エコ・リサイクル製品
[島根県]
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